平均株価だけが急騰しているのに、我が持ち株はさっぱりアカンわ状態は東証全般の実態だったようで、アホくさ
株式売買における年間の税金計算は受渡日がベースで、損益確定取引の税金計算は今日28日が今年分の最終取引日になり、明日からの取引は来年分計算になるので、今日28日で波乱と激動の今年分の株式売買が終了した。売却益による納める税金を少しでも減らすために11月はじめから徐々にいわゆる損出しクロス売買をしてきたんだが、今日も1銘柄の少しを損出しクロス売買しておいた。それでいわゆる売却益はほぼなしになったが、まだ含み損がかなりある。ほんま今年は株式に関してはさっぱりやった。まあ、昨年の約260万円よりは少なかったものの約240万ほどの配当・分配金(配当金の住民税以外の75%ほどは確定申告の配当控除で還付される。昨年分の還付は30万円ちょいあった)があったしまあ良いか。
株式売買してきて、今年ほど自分の株売買が上手く行かなった年はない。なにしろ、平均株価だけは急騰しているのに、自分の持ち株、それも財務状況も問題ない、配当も良いなどの銘柄がさっぱり動かず、低迷継続なんだからアホくさい限りなのだ。そんなアホくさが納得できる記事が日経ウェブにあった。
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7銘柄だけで上昇した今年の日経平均 7割はマイナス
NQNスペシャル
2020年12月28日 14:14 [有料会員限定]
2020年は過去にないほどの波乱の年だったにもかかわらず、日経平均株価は年初から2999円(25日時点)上昇した。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、各国政府・中央銀行が大量のマネーを供給したからだ。だが、日経平均の動向を丹念に見ると、限られた銘柄の上昇がけん引した株高だったことが分かる。
(中略)
ここで視線を変えてみよう。日経平均を構成する225銘柄中、年初来でプラスになったのは74銘柄にすぎない。つまり、日経平均は29年ぶりの高値を更新して3000円上昇したのに、7割近くがマイナスという事実があるのだ。寄与度の大きい値がさ株に期待度の高い銘柄が集中したとはいえ、この結果を見るとバブル崩壊後の高値と素直に喜べないのではないか。
(後略)
〔日経QUICKニュース(NQN) 宮尾克弥〕
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ということなんだが、つまりは平均株価が急騰しているのに、我が持ち株はまるであかんわ状態は、まさに個人投資家全般の現状ってことなんやね。225採用銘柄でもダメダメ状態だったんだから、中小型銘柄の多い我が持ち株ならなおさら同様のダメ状態だったってわけだ。
なにしろ、この記事に添付されている表を見れば歴然だが、年初から現在までの平均株価約3000円上昇で、なんと表の7銘柄だけでその上昇分3000円を占めてしまっているのだ。平均株価を構成する225銘柄の67%は年初の株価からマイナスっていうわけで、東証一部市場の実態とはあまりにかけ離れた歪な平均株価のアホくささということだ。というわけで、平均株価を上昇させて、経済情勢の実態の悪さを隠蔽糊塗する操作がされ続け、それをアベデンデンらが利用してテメエらの経済政策の失敗を隠蔽改ざんしてきたというアホくさ。
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